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    1: 海江田三郎 ★ 2017/03/06(月) 18:12:22.37 _USER
    http://iphone-mania.jp/news-159945/

    今秋発売が見込まれる次期iPhoneは、現行のiPhone7/7 Plusのアップデート版と有機EL(OLED)搭載のデザインを刷新したバージョンとの3モデル展開になると以前から繰り返し報じられていますが、Nikkei Asian Reviewがこの噂を肯定するとともに、OLED搭載版は5.8インチになると報じています。

    次期iPhoneについては、昨年3月頃から、「5.8インチ」型iPhoneが発売されるという噂が浮上していました。
    また5.8インチとディスプレイサイズは大画面化するものの、ベゼルレスのデザインとなるため、本体サイズは維持されるといわれています。
    本体平均価格は700ドルまで上昇か

    今回のNikkei Asian Reviewの記事には、今秋発売のiPhoneは3モデル展開で、2モデルは液晶ディスプレイ、1モデルは5.8インチのOLEDディスプレイを搭載するとあり、これまでの噂を改めて後押する形となっています。

    また同メディアは、大画面OLEDディスプレイ搭載モデルの登場により、本体の平均価格は過去3年間の平均から約10%上昇し、700ドル(約8万円)程度になるだろうと述べています。一番高額となることが見込まれるiPhone8については、アメリカでの販売価格が1,000ドル(約11万円)を超えるとも予想されています。

    iPhone8のさまざまな「噂」はどこまで実現する?
    iPhone8については5.8インチのSamsung製曲面OLEDディスプレイを搭載、ただし本体サイズは5.5インチのPlusモデルと変わらず、ベゼルレスとなってホームボタンはなくなり、ディスプレイ下部には「ファンクションエリア」が搭載されるなどと報じられています
    (一連の噂をまとめた記事はこちら)。

    130: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 20:12:46.64
    >>1
    でかすぎ
    4.5inchサイズだせよ

    135: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 20:16:54.58
    >>1
    寿命短くて直ぐダメになるんだろ。要らねえっすwww

    245: 名刺は切らしておりまして 2017/03/07(火) 01:00:12.98
    >>1
    イヤホンジャックつけて出直してこい。



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/03/06(月) 16:22:07.57 _USER
    http://www.itmedia.co.jp/news/articles/1703/06/news046.html

     「VR(仮想現実)を悪用すれば、相手の視覚をジャックできる」――PlayStation VR用ゲーム
    「サマーレッスン」を開発した、バンダイナムコエンターテインメントの原田勝弘チーフプロデューサーが3月4日、政府のサイバーセキュリティ啓発イベント「サイバー攻撃を目撃せよ!2017」(ベルサール秋葉原)で、VR技術に潜むリスクについて話した。VRを悪用すると、端末を装着したユーザーを嘔吐(おうと)させたり、洗脳したりできる可能性があるという。



    「数千人を一斉に車酔いさせ、嘔吐させることも可能」――原田さんは、そんな悪用方法を紹介する。VR端末がネットに接続し、リアルタイムで映像をストリーミング再生できるようになると、装着しているユーザーを一斉に“3D酔い”させ、行動不能にできる可能性があるという。
     「これは非常に簡単。10分見続ければ、ほとんどの人が『もうだめだ』と言ってしまう映像コンテンツを作れる」と原田さん。人によっては6時間ほど影響が残り、食欲を失うケースも考えられ、経済損失は計り知れないという。
    「VR端末が広く普及し、誰でも使うようなれば、こうした嫌がらせを仕掛ける人も出てくるだろう」。
     この嫌がらせへの対抗手段は「両目もしくは片目をつぶること」。しかし「VRは没入感が高いので、すごく怖い映像が流れていても、なかなか目をつぶらないユーザーもいる」という。

     「嘔吐させる」以上に、原田さんが警戒するのが「洗脳」だ。テレビのようなモニター画面に比べると、VR端末は現実世界が見えなくなり、ヘッドフォンを装着すると外の音も聞こえなくなるため「外界遮断効果が高く、瞑想(めいそう)の効果が高まる」という。
     「オカルトな話ではなく、科学的根拠がある。洗脳したり、詐欺をしたりに使われる可能性は否定できない」
     一方、ポジティブな見方をすれば、トラウマを緩和したり、洗脳を解いたり、通販番組の購入率を向上させたり
    ――などの活用方法も考えられるという。「ただでさえ、テレビの通販番組を見ていてもミシンやアイロンが買いたくなってしまうのに、VR端末越しに巧みなトークをされると、目の前で即売会が開かれているかのように感じるかもしれない」。
     さらに原田さんは「研究段階なので断言はできないが」と前置きしつつ、人間の危険察知能力を悪用されるリスクもあると指摘する。
    危険察知能力とは、例えば、高速で何かに衝突しそうになったとき、光景がスローモーションに見えるといったものだ。原田さんによれば、この現象は、脳が衝突時の衝撃と出血に備える処理に集中し、視覚処理を一時的に怠ることで起きるという。
    「フレームレートが、秒間200コマから秒間15コマくらいに落ちているようなもの」。
     危険な状況をVR世界で再現すれば、リアルな生理反応を誘発できる可能性があるという。「VRのゲームで、クルマにぶつかりそうになると、思わず体が仰け反る。あくまで仮説にすぎないが、VRで生理反応を引き起こし、健康被害を与えられる可能性もある」。

     原田さんによれば、テレビのようなモニターかVRかを問わず、映像には
    (1)学習効果を高める、(2)イメージトレーニングしやすい、(3)めまいや酔いを誘発させる――などの効果があることが確認されているという。
    VR映像では「モニターの比にならないレベルで、視覚を司る脳が錯覚を起こす」と原田さんは強調する。
     「サマーレッスンでも、目の前に女の子がいるVR映像を見せると、本当は出していないのに『吐息が当たった』と触覚を感じてしまうユーザーもいた」
     そうした危険性はあるものの「最新のテクノロジーは悪用手段になり得るが、忘れてはいけないのは、それ以上に恩恵が大きいこと」と原田さんは言う。
    ポリゴンやGPSなど、もともと軍事目的で研究されたものが社会に広く普及したケースも少なくないという。
    原田さんの開発チームは2012年からVR技術の研究を始め、14年に「サマーレッスン」を発表。同年には1000人を対象に、サマーレッスンのVR映像が与える影響などを調べる臨床実験も行っている。「1000人規模となると十分に有意差が出る実験。
    こうしたデータを、サイバーセキュリティなどに生かしていきたい」という。
    「VRの高い効果は、善悪どちらにも有効な諸刃の剣と言える」(原田さん)

    12: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 16:40:03.40
    >>1
    元々、慣れてなかったら酔うだろうが。

    78: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 19:45:49.51
    >>1
    ゲームではあっても遊びではない、だっけか?

    85: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 20:47:59.34
    >>1
    民間(宗教含む)による洗脳は悪だが
    選挙で選ばれた政府による洗脳は最高の善だろ

    政府が国民に対して洗脳を行った場合
    それは「洗脳」ではなく「啓蒙」と呼ばれる



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/03/06(月) 16:11:05.38 _USER
    http://ascii.jp/elem/000/001/446/1446078/

    MWC 2017の会場には、複数のメーカーがSIMカードを使わずにデータ通信できるスマートフォンを展示していました。いずれもソフトウェアSIM、いわゆる「eSIM」を搭載した製品です。用途は海外に出かけた際に、ローミング料金を支払わずに比較的安価な通信を行なうためのもの。現地でプリペイドSIMを買わずとも、スマートフォンのメニューから料金を選んで利用できるのです。iPadの「Apple SIM」に近いイメージですが、Apple SIMとは異なり、SIMそのものを入れる必要はありません。

     この分野の製品としては、CES 2017でNUU Mobileが「NUU X5」を出展していました。ただし、CESではアプリの準備が間に合わず動作は試せませんでした。MWC 2017では動作モデルを展示するという話を聞いてブースを訪問したものの、海外渡航時に料金を選べる「NUU Konnect」アプリが間に合っておらず、動作は試せませんでした。

     料金は世界統一で1日定額10ドル(約1150円)。NUU X5のNUU Konnectアプリを起動すると料金の購入メニューが表示され、支払いを行なうとその時点からデータ通信が可能になります。
    なお、NUU X5にはSIMスロットもあるため、別途現地で購入したプリペイドSIMを入れてそちらを使うことも可能です。
    ブース担当者によるとNUU X5の出荷は3月末、販売先はヨーロッパやアジア各国になる予定とのこと。

     一方、日本でも代理店経由などでグローバル対応ルーターを販売するuCludlinkは、そのローミング機能をスマートフォンアプリとしてプリインストールした製品を展示していました。スマートフォンは自社開発ではなく、展示されていたのはシャオミの「Mi Max」。uCloudlinkはローミングアプリとソリューションを提供し、スマートフォンメーカーがそれを自社製品に搭載するというビジネスモデルになっています。
    Mi Maxのホーム画面に見えるアプリケーション「GlocalMe」が、海外用のデータ料金を購入できるアプリです。
    GlocalMeはすでにWi-Fiルーターが販売されており、ヨーロッパ7ヵ国で1GB/8ユーロ(約960円)や、全世界定額年間プラン/335ユーロ(約4万円、毎月2GBまで高速通信)など多彩な料金を出しています。
    スマートフォンのGlocalMeアプリを起動すると自動的に現地の回線に接続され、メニューから料金を選ぶだけで
    使うことができるわけです。uCloudlinkのブース説明員によると、同社の強みは同一国で複数キャリアと契約を交わしていること。
    つまり、渡航先でデータ通信がつながらない場合は、自動的に別のキャリアに接続するようになっているそうです。

    (中略)


    中国ではレノボが自社スマートフォンの一部にeSIMを搭載しています。また、LTE内蔵のノートPCにも対応を広げていくとのこと。
    レノボはこのソリューションを“Lenovo Connect”と呼んでいます。
    ブースに展示されていたeSIM対応スマートフォンは「Lenovo Lemon X3」。ヘキサコアのSnapdragon 808、5.5型フルHD(1080×1920ドット)ディスプレー、メインカメラ2100万画素という上位モデル。「LeRoaming」アプリを標準搭載しています。アプリを起動するとすぐに地元キャリアの回線に接続し、料金選択画面が出ました。
    1日28元(約460円)または1週間168元(約2780円)で利用できます。もちろんこの時点でLemon X3にSIMは入れていません。
    SIM無しでアプリを起動して、アプリからすぐプランを購入できるのです。
    今後LTE内蔵のノートPCへの搭載が進めば、Wi-Fiルーターやスマートフォンのテザリングも不要で、海外渡航中いつでもPCの画面からデータを購入してそのままネット接続を活用できます。LTE内蔵のノートPCは、いずれeSIM搭載が標準になっていくかもしれません。

    2: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 16:12:27.01
    日本だけ地球一週半遅れてるな

    11: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 16:53:23.36
    >>2
    36時間遅れなら簡単に追いつけるね

    34: 名刺は切らしておりまして 2017/03/07(火) 05:49:56.01
    >>2

    なんだ、たった一日半か



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/03/05(日) 20:09:38.71 _USER
    http://news.mynavi.jp/news/2017/03/04/043/
    no title

    https://youtu.be/IsuxHRu_Zls




    日本電産は3月3日、広く一般にモーターのことを知ってもらい、新たなモーターの可能性を提案する
    プロジェクト「Moterize」を立ち上げたことを発表した。

    同プロジェクトの第一弾は、強力なモーターとスマートフォン(スマホ)を組み合わせた
    自動ペットボトルキャップ開けシステム「SMART PET BOTTLE」。同社では、
    「私たちの生活を変える非常にエクセレントなデバイスを開発した」と説明している。

    同システムは、専用のスマホアプリ上にある「OPEN」ボタンをタッチすることで、
    離れた場所にあるペットボトルのキャップを開けることを可能とするもの。開ける力もメータで
    調節でき、キャップを空中に飛ばすほどの力をかけることも可能だ。また、複数デバイスを制御することも可能なため、
    一気に複数のペットボトルのキャップを飛ばすことも可能。さらに、アラーム機能も搭載しているため、
    朝の目覚めの時間にあわせて使う、といったこともできるという。

    なお、同プロジェクトでは、今後、新たにモーターと出会い、デバイスとして進化したモノのプロモーションムービーの
    制作をしていくとしているほか、プロジェクトから実際に商品化する可能性も含め、モーターによる新たな可能性の発見を期待したいとコメントしている。

    30: 名刺は切らしておりまして 2017/03/05(日) 20:42:42.73
    >>1
    これはバカっぽくていい
    企業がネタでよくこんなもの作った

    59: 名刺は切らしておりまして 2017/03/05(日) 22:32:06.46
    >>1
    テロに転用できるとか考えないのだろうか

    117: 名刺は切らしておりまして 2017/03/06(月) 09:09:35.66
    >>59
    こういうものは確実に周りを便利にするんだが、遠隔操作の犯罪の可能性も高まる
    でもいつまでも逃げていると日本は確実に取り残されるだろうね
    もう組み込み関連じゃ日本は駄目だろうな
    中国やほかの国で発達したIot関連商品を輸入して手ごろな値段で販売してもらうのが一番いいよ



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    1: 海江田三郎 ★ 2017/03/01(水) 21:44:51.33 _USER
    http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/49271
    アマゾンから発売(日本未発売)されている家庭用スピーカー「Amazon Echo(アマゾンエコー)」が英語圏で大ヒット中だ。アマゾンエコーは、音楽を再生するでだけでなく、音声認識機能を持ったAI(人工知能)「Alexa(アレクサ)」によって、音声でさまざまな操作が可能になっている。
    たとえば、「アレクサ、今日の天気を教えて」とたずねれば天気予報を音声で教えてくれる。
    さらに、現在は人の声でテレビをつけることや、ピザの注文までできる。
    業界関係者からは、アマゾンエコーの登場はスマホ時代に終止符を打つ可能性があるほどの革新的な製品との見方も多く、米国の各IT企業がこの市場のプラットフォームになるべく熾烈な技術競争をはじめている。
    グーグルはアマゾンに対抗して、音声認識機能を持つ家庭用スピーカー「Googleホーム」を2016年11月に発売。さらに、マイクロソフトも同様の家庭用デバイスを開発中であることを公表している。
    このように米国ではAI技術の実用化が進んでいるが、日本では社会に影響を与えるほどの音声認識デバイスはいまだ登場していない。
    人工知能研究の第一人者であり、東京大学特任教授の中島秀之氏(以下、中島氏)はその理由として、「日本のAI開発は米国と比べると1年遅れている」と指摘する。
    2010年から2014年の間に各国が出願したAI関連特許数をみても、米国15317件、中国8410件、日本2071件というように、日本は断トツで少ない。なぜ、日本はこれほどまでにAI開発で遅れをとっているのだろうか。

    「1番の理由はAIを学習させるデータをもっていないことです。現在のAIはディープラーニングと呼ばれる機械学習技術の進化によって、画像や音声の認識率が格段に上がりました。
    ただ、学習には大量のデータが必要不可欠。日本企業は膨大なデータを収集できるビジネスモデルがなく、学習データがありません」(中島氏)

    米国では、GAFA(グーグル、アップル、フェイスブック、アマゾン)と呼ばれる4大IT企業が、世界中のユーザーがスマホやパソコンなどのインターネット上で入力するテキストデータや、音声や映像などの膨大なバーチャルデータを収集し、画像認識や音声認識などのAI開発に役立てている。

    中国では国主導で大量のデータを確保している。たとえば、中国の国家公務員に採用されるためには標準的な中国語を話せることが必須のため、年間100万人以上がスピーキング試験を受験している。中国政府はその音声データを収集できるのだ。

    「日本には大量にデータが集められるような仕組みがほとんどありません。それどころか、個人情報保護の観点から企業が持っているデータの利活用が厳しく制限されています」(中島氏)
    実際にJR東日本がICカード乗車券「Suica」の乗降履歴を日立製作所に販売したところ、個人情報保護法に違反する可能性があるとユーザーからの指摘があり、販売中止にまで追い込まれた。
    個人情報が漏れているわけではなかったが、ユーザーから許諾が取れていないデータを使用することはできなかったという。
    そのほかにも大量のデータをディープラーニングで学習させるには大規模なサーバ設備や、高性能の計算機、大量の人材が必要になる。
    そのため、資金力に余裕があるグーグルなどの米国企業がどうしても強い。

    このように現状のAI開発事業は、大量のデータと資金力(大規模なサーバや計算機)を所持している企業や国が優位なパワーゲームと化している。日本がアメリカや中国と同じ土俵で勝負するのは無謀といっても過言ではない。
    しかし、総務省は「日本の研究機関や民間企業には、日本語の自然言語処理技術、日本語の文献や類義語辞典などを大量に保有しているため、日本語に関しては海外企業にはない強みを持っているのではないか」と語る。
    さらに総務省は「国立研究開発法人『情報通信研究機構(NICT)』が開発した世界最高峰の音声認識、日本語の自然言語処理技術を技術移転し、NTTドコモやトヨタ自動車などの民間企業にも活用してもらうことで、高性能な日本語音声認識機能を持つAI開発を促していく方針」だという。とはいえ、悠長に開発している時間もあまりない。
    「アマゾンエコーなどの海外製品が日本のプラットフォームになれば、膨大な日本語のデータが海外企業に収集されることになります。そうなると日本製品は土俵にも上がれなくなる」

    60: 名刺は切らしておりまして 2017/03/01(水) 22:30:37.39
    >>1
    逆に言えばAIなんつって如何にも機械が考えてるフリして
    ビックデータ総なめした統計学ってことかい

    112: 名刺は切らしておりまして 2017/03/01(水) 23:11:29.96
    >>60
    そのとおりです。

    62: 名刺は切らしておりまして 2017/03/01(水) 22:32:08.52
    >>1
    こういうの見るたび、じゃあデータ収集を世界で日本企業や研究機関がやればいいと思うが。
    実際日本語と日本人を主体として日本国でしかやらないからしがらみに負ける。
    枠を勝手に嵌めて自滅してるだけどしか。



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